VTT（Vocational Training Team=職業研修チーム）とは
１）VTTとは？
・今までのGSE（Group Study Exchange＝研究グループ交換）に代わって2013-14年度よりスタートした新しいプログラムです。
・VTTは、海外で指導したり、研修を受けたりするチームを派遣するプロジェクトです。クラブが独自に地区補助金を利用してVTTを行うことも可能ですが、私たちの地区ではグローバル補助金を利用するVTTを考えています。
２）グローバル補助金を利用したVTT
・原則として、地区または複数のクラブ参加での実地で計画します。
・グローバル補助金を利用するVTTを派遣する場合は、6つの重点分野に該当するものに限られます。
・グローバル補助金を利用するVTTでは、海外で技術を習得したり、あるいは現地の人々を指導したりするため、複数の専門職業人から成る職業研修チームを派遣します。メンバーの職業は異なっていてもかまいませんが、同じ重点分野を支援すると言う共通目的を有していなければなりません。
・チームは、原則としてロータリアンであるチームリーダー１名とロータリアンでないチームメンバー２名以上で構成されます。メンバー数の上限はありません。
・参加者の年齢制限も研修期間の制約もありません。
３）2016-17年度の私たちの地区の取り組み（カンボジア教師育成支援）
・2016-17年度は、VTTプロジェクトとして、私たちの地区の複数のクラブにてカンボジアの小学校教員養成校に、日本のベテラン教師を派遣し、カンボジア人の教師とともに教員の養成を行っています。
日本人教師を派遣する教員養成校に、圧倒的に不足している理科の実験用機材等の必要な教育資材を寄付しています。
国際ロータリー第2750地区学友会とは
第2750地区では、1965年以降、約320人もの国際親善奨学生等を世界各国に派遣してまいりました。
当地区に待望の学友会が2015年発足しました。元国際親善奨学生、元ロータリーピースフェロー、元GES等の学友の方々に多く参加しています。
１）学友会の推進と目的
・ロータリーと奨学生との生涯に渡る関係を育む。
・帰国した奨学生に地区の活動に参加してもらう。
・奨学金が自分の人生にどの様な影響を与えたかを伝える機会を与える。
・次年度の奨学生の選考や卓話に参加してもらい、熱意、やる気を起こさせる。
・奨学金OB・OGを主体としたクラブの設立。
学友会を通じて学友と交流を維持することができ、学友を地元ロータリークラブまたはロターアクト・クラブの会員候補として検討することもできます。
学友会は、毎年地区に留学する来訪奨学生の歓迎会を開催したり、クラブや地区の奉仕プロジェクトに参加するなど、多様な活動を実地しています。
２）学友会のニュースレター発行
学友会では年に２階ニュースレターを発行しています。
色々な地域で活躍されている学友の方々や新しい奨学生の紹介などを、行っています。
ロータリー奨学生 奨学金事業とは
１)ロータリー財団の奨学生の歴史
1947年よりロータリーは国際親善奨学生として多国間で親善を主とした奨学生制度を行ってきました。日本でも元奨学生として世界的に活躍されている元国連難民高等弁護官の緒方貞子さん、元宇宙飛行士の山崎直子さんがご活躍されています。他、国連機関を主に世界各地で活躍されています。4年前より未来の夢計画より６つの重点分野に限った奨学生のみを輩出することとなり、以前の親善重視から重点分野の専門分野で長期的に持続可能な人材育成に対して奨学金を拠出し支援する体制に変わりました。
２）ロータリー奨学生の概要
・奨学生対象者は６つの重点分野に関して研究する者に限られます。
芸術や文学、音楽など芸術は対象外となっています。
・奨学金の期間は、大学院又はそれに相当するレベルの１学年度です。
・応募期間は毎年７月１日～10月31日となっています。
・奨学生の応募人数は、年度によって異なりますが、概ね4～5名（他PBGは１名）程度となっています。
・奨学金の額は一律30,000米ドルとなっています。
地区DDFより15,000米ドル、WFより15,000米ドルの内訳にて計３万ドルとなります。基本的にクラブの拠出金はありません。
・ロータリー奨学金事業はロータリー財団委員会内の奨学学友VTT委員会にて取り扱われています。ロータリーでは青少年交換学生、インターアクト、ローターアクト、RYLA、米山奨学生の支援を行っておりますが、こちらは青少年奉仕委員会、米山記念奨学委員会にて取り扱っております。
３）ロータリー奨学生の活躍
ロータリー奨学生として大学院で履修し卒業後、ロータリーの掲げる重点分野で実践的な
社会活動にて経験を積んでいます。
第2750地区では具体的には日本大使館、JICA国際開発機構やUNWOMEN、国内外病院に勤務しています。
将来は国際機関での活躍を目指す方々が多く、自分のキャリアプランの夢の実現に向けて活躍しています。
ロータリーで支援した浄財は長い年月を経て将来を担う世界で貢献する人材の為に確実に生かされています。
妙録２
医薬品評価系におけるヒトiPS細胞由来神経細胞を用いたin vitro試験系は，早期の副作用検出等のために期待されている技術である．しかしながら，ヒトiPS細胞由来神経細胞の安定した供給や培養技術の開発はあまり進んでいない．また高次脳機能をin vitro系で評価する方法の確立も待たれている．ここでは，ヒトiPS細胞由来神経細胞を用いた医薬品評価系実現を目指した開発の現状と，げっ歯類海馬由来培養神経細胞を用いた高次脳機能評価および医薬品評価系開発の現状について紹介する．これまでに我々はヒトiPS細胞由来神経細胞はその成熟速度が遅いことを示しており，成熟した神経細胞を対象とした医薬品評価系にはヒトiPS細胞由来神経細胞をすぐに用いることが難しいと考えられる．一方試験法の確立においては，アクチン結合タンパク質の一種であるドレブリンに着目した解析法を開発し，一定の成果を上げてきた．げっ歯類海馬由来培養神経細胞を用いてドレブリンクラスター密度を指標とすることで高次脳機能を評価することが可能であり，アルツハイマー病モデル神経細胞での例では医薬品評価への適応の可能性も示されている．さらに大量の化合物をスクリーニングすることを考え，この方法のハイスループット化も実現しつつある．96ウェルプレートでのげっ歯類海馬由来凍結神経細胞の培養法を確立させ，ドレブリンクラスター密度解析の自動化に成功している．加えて，ドレブリンクラスター密度による評価法の有用性も示された．新薬開発においては未だ非臨床試験と臨床試験の間にギャップがあるが，ドレブリンクラスター密度を指標としたin vitro試験法にヒトiPS細胞由来神経細胞を適用していくことで，そのギャップを埋められると期待される．
引用文献 (21)
- 1) Asakura K, et al. J Pharmacol Toxicol Methods. 2015;75:17-26.
- 2) Kanda Y, et al. J Pharmacol Toxicol Methods. 2016;81:196-200.
- 3) Nakamura Y, et al. J Pharmacol Sci. 2014;124:494-501.
- 4) Ohara Y, et al. J Neurosci Res. 2015;93:1804-1813.
- 5) Alhebshi AH, et al. Neurosci Lett. 2014;570:126-131.
- 6) Charrier C, et al. Cell. 2012;149:923-935.
- 7) Odawara A, et al. Biochem Biophys Res Commun. 2014;443:1176-1181.
- 8) Arayama Y, et al. The 58th Annual Meeting of the Japanese Society for Neurochemistry. Abstract. 2015.
- 9) Shirao T. J Neurochem. 1985;44:1210-1216.
- 10) Sekino Y, et al. Neurochem Int. 2007;51:92-104.
- 11) 小金澤紀子, 他. 脳科学辞典「ドレブリン」. 2016.
- 12) Harigaya Y, et al. J Neurosci Res. 1996;43:87-92.
- 13) Counts SE, et al. Neurodegener Dis. 2012;10:216-219.
- 14) Counts SE, et al. J Neuropathol Exp Neurol. 2006;65:592-601.
- 15) Shim KS, et al. Neurosci Lett. 2002;324:209-212.
- 16) Hayashi K, et al. J Neurosci. 1996;16:7161-7170.
- 17) Mizui T, et al. J Neurochem. 2009;109:611-622.
- 18) Ishizuka Y, et al. Neurochem Int. 2014;76:114-121.
- 19) Francis YI, et al. J Alzheimers Dis. 2009;18:131-139.
- 20) Kilgore M, et al. Neuropsychopharmacology. 2010;35:870-880.
- 21) Sekino Y, et al. Mol Cell Neurosci. 2006;31:493-504.
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抄録
マリゼブ®錠は，オマリグリプチンを有効成分とする週1回経口投与が可能な新規ジペプチジルペプチダーゼ4（DPP-4）阻害薬である．オマリグリプチンは，シタグリプチンとDPP-4との結合様式を基に理論的に分子設計を行い，DPP-4に対して強力で選択的な阻害活性を示し，ヒトでの長い半減期が期待できる良好な薬物動態プロファイルを有するよう，最適化の過程を経て創成された．In vitroでヒトDPP-4に対するIC50値は1.6 nMであり，シタグリプチン（18 nM）の約10倍であった．マウスの経口ブドウ糖負荷試験でオマリグリプチンの血糖降下作用及びDPP-4阻害作用が示された．健康被験者においてオマリグリプチンは経口投与後速やかに吸収され，長い終末相消失半減期（＞100時間）が確認された．オマリグリプチンが全身循環血中に長く滞留するメカニズムには，①見かけの分布容積が大きく組織中に幅広く分布する，②ほとんど代謝を受けず，未変化体として主に腎臓から排泄され，③受動的透過により腎で再吸収されるためクリアランスが低いという特徴的な薬物動態プロファイルが寄与すると考えられる．オマリグリプチンは週1回投与の最終投与から7日後のトラフ時でも80％以上のDPP-4阻害率を示し，効果が1週間持続することが示唆された．2型糖尿病患者を対象とした国内第Ⅲ相単剤投与試験では，オマリグリプチンの24週間投与は優れたHbA1c低下効果を示し，本邦で広く使用されている連日投与のシタグリプチンに対して非劣性を示した．また，空腹時血糖及び食後2時間血糖も低下させた．国内第Ⅲ相併用投与試験では，他の経口血糖降下薬と併用時でも優れた有効性が確認された．連日投与のDPP-4阻害薬と同様，オマリグリプチンは概して忍容であり，症候性低血糖の発現は低く，長期投与時の安全性も特筆する問題は認められなかった．患者を中心とした医療が重要とされる中，簡便な週1回投与が可能なオマリグリプチンは2型糖尿病患者を支える新たな治療選択肢として期待される．
引用文献 (37)
会長挨拶
会長挨拶
日本RNAi研究会（JARI：Japanese Association for RNA interference ）は、RNAiライブラリーやshRNAライブラリーの構築とその利用方法などの技術的な交流の場として作られたコンソーシアムであるBICの会を前身として、2008年に設立されました。それまで、2001年からRNAiライブラリーの構築、shRNAライブラリーの利用方法や技術的な問題点に関して国内の２５を超える研究グループで構成されていました。日本国内の研究者を中心にそれらの研究者が使用する研究ツールの使用経験とそれに関わるごく一部の企業との技術的な交流の会で製薬企業などが参加できない会でした。
本会は、その壁を取り払うとともに、大学などの研究者、試薬機器企業、製薬企業の研究者がうまく融合してそれぞれの目的達成のための技術交流と発展を目指しています。
例会では、RNAiに関する様々なテーマについて研究を行っている第一線の研究者をお呼びし最新のRNAi研究の情報をお話ししていただき、フロアーの参加者と討論できる場を提供して参ります。また、これまでの学会や研究会のようなそれぞれの研究の成果の発表の場をのみを中心としただけの会ではなく、アカデミア研究者、研究ツール開発企業および製薬企業の研究者が一体となって、技術的な問題の解決や新しい技術の開発を行い日本独自の技術開発に結びつけようとするものです。
具体的には、ツールを開発している企業の技術提供セミナー、ツール開発企業とのコラボレーションによる研究ツールの利用、研究会専用の技術交流ホームページを用いた大学等研究者、各企業技術者、製薬企業などの研究者での交流を通して、研究者がもつ様々な問題点や疑問点を解決していくことを目指していく会です。このような取り組みは、大学などの研究者の中でも実際に行う学生、大学院生、ポスドクなどの若手の技術的な育成にもつながるものと考え、積極的に取り組んでいるところです。
また、近年マイクロRNAなどの小さな核酸は、抗体医薬品に次ぐ次世代の核酸医薬品として全世界で注目されています。多くの製薬企業が、siRNAからマイクロRNAへの核酸医薬へシフトするなど、大きな注目を集めています。日本RNAi研究会の会員の中には、これらのシーズをもつ研究者も多く集まり、核酸医薬への発展をめざしています。核酸創薬研究会分科会も立ち上がり、日本から核酸医薬品を創出する拠点形成をめざしています。研究者のみならず、知財関係の方にも参画頂きながら、近未来の創薬をめざす研究会でもあります。
創薬以外では、疾患の診断でもマイクロRNAは重要視されており、癌、成人病など社会が抱えている疾患の多くの診断にマイクロRNAが有用であることがわかってきています。さらに、マイクロRNAは、エクソソームと呼ばれる膜小胞に包まれて、体液の中に放出されることもわかってきました。体液中のエクソソームを介してマイクロRNAが、違う組織の細胞に移動できるわけです。マイクロRNAを中心に、基礎研究から臨床研究にいたるまで、今大きく変わろうとしています。
日本RNAi研究会は、今後様々な分野で重要視されることが世界的に注目されているRNAiに関する研究を、分野を問わず交流し、新たな共同研究の架け橋、新しい技術の開発、そしてそれらの成果を社会的に還元できる基盤づくりとして皆様と研究を進めたいと思っています。
皆さんも研究会に参加して、日本のRNAiの世界を広げていきましょう。
日本RNAi研究会 会長 田原 栄俊
｢-深化するＲＮＡサイエンス- 臨床応用にむけて｣
｢-深化するＲＮＡサイエンス- 臨床応用にむけて｣
特別企画
「核酸・エクソソームの臨床応用の最前線」
事前登録〆切(事前振込)：
２０１６年８月１7日（水）
* 軽装で参加してください。ノースーツ、ノーネクタイです。
日本ＲＮＡｉ研究会は、大学等アカデミック、バイオ試薬・機器企業、製薬等企業の研究者の相互の技術的な交流の場をめざした新しい形の産学連携の研究会として活動をしてきました。例会の一部国際化も行い、国際的な交流の場にもなってきました。本研究会は、基礎から臨床まで、分野の垣根を越えて討論する研究会になっています。近年、国内におきましてもマイクロＲＮＡやｓｉＲＮＡなどの創薬に向けた動きも活発になってきており、そのようなシーズを持つアカデミアと製薬企業やベンチャー企業の交流の場になればと考えております。
昨年は、ＩＳＥＶの日本支部局としてJSEVを立ち上げました。EXOSOMEをはじめ細胞外小胞であるEXTRACELLULAR VESICLES (EVs)に関わる日本の研究の活性化をめざします。ISEV 共催特別シンポジウムを企画中です。
一般演題は、日本語での発表になります。若手の発表者には、奨励賞授与（副賞あり）もありますので、皆様の応募をお待ちしています。
■ 研究会
研究会への参加は、参加登録が必要です。こちらのページよりお申し込みください。
事前登録いただいた方へ、ランチ(9月1日と2日)をご用意いたします。(先着350名様)
・会場：グランドプリンスホテル広島
・日程：2016年8月31日(水)～9月2日(金)
[第1日目] 8月31日(水) 13:00～18:30 (懇親会：19:00～)
[第2日目] 9月 1日(木) 9:00～18:30
[第3日目] 9月 2日(金) 9:00～15:00
・参加費:カッコ()内は、当日参加登録の場合
一般非会員：10,000円 (11,000円)
一般会員： 5,000円 ( 6,000円)
アカデミア会員： 4,000円 ( 5,000円)
学生： 3,000円 ( 4,000円)
* 参加費および懇親会費は事前のお振込をお願いいたします。
・参加者:大学など研究機関研究者、大学院生、学部学生、企業研究者
・参加申込方法：参加登録フォームよりお申し込みください
・事前登録締切：2016年8月17日(水)
研究会の参加登録はこちら
研究会の会員登録はこちら
■ 懇親会
* 参加登録時にお申し込み下さい。
・会場：グランドプリンスホテル広島
・日時：[第1日目] 8月31日(水) 19時00分～
・懇親会費：6,000円
・申込方法：研究会参加登録時に参加登録フォームよりお申し込みください
懇親会費は、参加登録費と一緒にお支払いください
・事前申込締切：2016年8月17日(水)
■ 研究会組織委員会
研究会会長
田原栄俊 広島大学・大学院医歯薬保健学研究院
日本細胞外小胞学会会長
落谷孝広 国立がん研究センター
組織委員
黒田雅彦 東京医科大学 （プログラム委員長）
植田幸嗣 公益財団法人がん研究会
小根山千歳 愛知がんセンター
清宮啓之 公益財団法人がん研究会 がん化学療法センター
立花研 日本薬科大学
中城公一 愛媛大学大学院医学系研究科
本山昇 椙山女学園大学
芝清隆 公益財団法人がん研究会
一木隆範 東京大学大学院工学系研究科
秋吉一成 京都大学大学院工学研究科
樋田京子 北海道大学遺伝子病制御研究所
園田光 テオリアサイエンス株式会社
■ 協賛
協賛団体
公益財団法人広島がんセミナー
財団法人緑風会
特別協賛企業
株式会社医薬経済
株式会社キアゲン
コスモ・バイオ株式会社
タカラバイオ株式会社
協賛企業
大塚器械株式会社
小川精機株式会社
GEヘルスケア・ジャパン株式会社
JSR株式会社
ジーエルサイエンス株式会社
塩野義製薬株式会社
株式会社ジーンテクノサイエンス
株式会社ジーンデザイン
東レ株式会社／株式会社鎌倉テクノサイエンス
日本カンタム・デザイン株式会社
株式会社パーキンエルマージャパン
広島和光株式会社
フナコシ株式会社
ベックマン・コールター株式会社
株式会社ミクセル
メイワフォーシス株式会社
山本薬品株式会社
ライフテクノロジーズジャパン株式会社
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